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| アメリカと中華民国の卑劣な洗脳ニュース/ | ２０１５ | ２０１４ | ２０１３ |
| アメリカと中華民国の卑劣な洗脳ニュース・２０１５/ | １２ | １１ | １０ | ９ | ８ | ７ | ６ | ５ | ４ | ３ | ２ | １ |
日本は占領期に何をされたのか
７０年前の連合国軍が、わが国の国会に乗り込んできたような光景だった。
今年５月、野党がポツダム宣言を振りかざし、首相の歴史認識を問いただした場面である。
彼らには先の大戦で敗れた日本人の気持ちが通じないのか。
占領期の日本の現実を知れば、彼らの無知、妄言ぶりがよく分かる。
小島新一のズバリ正論 「国体」をつくりかえる 新たに発見された検閲規制 新たに発見された検閲規制
新たに発見された検閲規制 「愛国心」排除 果敢に抵抗した日本政府 日米は同盟、未来志向で行こうぜ
ＧＨＱが刻んだ戦後
ポツダム宣言に記載の通り、先の大戦で日本は世界征服を目論んでいたと思いますか？
２０１５・９・２現在 思う ７９ 思わない ３５５ 分からない １５
※ＩＲＯＮＮＡに左翼の目が光っているのだろうか？ 大日本帝国が世界征服だと・・・馬鹿を言うな！
大東亜戦争は大日本帝国が欧米列強の人種差別に果敢に挑んだ戦争である。
大日本帝国は大東亜戦争という勝負に負けたものの、幸いなことに目的は達成した。
正義が欠落したこの世界、何処の国が、誰が、大東亜戦争を非難出来ようか！
私はアメリカの占領政策が上手く行った理由は、天皇陛下が下された 「耐え難きに絶え、忍び難きに忍び」 だと考えている。
もし、日本に天皇陛下がいらっしゃらなければ、日本人は民族が絶滅する迄、アメリカ軍に抗い続けたと信じている。
天皇陛下は、御身を自らアメリカに差出し、国民と国家を救う最善の道をお選びになられたと信じている。
敗戦後、大人は家族の生活を支え、苦労したと思うが、農家だけは以外と食う事に困らず、金が無くても意外と貧乏を感じる事無く、何不自由無く、楽しく暮した。
大分は昭和２８年に学校給食が開始された。
私が小学２年だったと記憶しているが、担任の矢野先生が引率されクラス全員で給食室に見学に行った。
普通ドラム缶は鉄製だが、給食室に段ボール色の紙で作られたドラム缶が並んでいた。
先生は 「これが皆が飲んでいるミルク（脱脂粉乳）」 と教えてくれたが、アメリカが無償支給とも付け加えた。
先生からアメリカと聞いて特段の思いは無かった。
今思えば、脱脂粉乳こそ、アメリカの占領政策であり、子供にアメリカに対し敵意を抱かせず成長させる工作だったと資料収集の段階で気付いた。
学校給食は子供達への洗脳の始まりである。
国連（連合国）に敵国条項が未だに存在している。
今年戦後７０年を迎える節目の年、ＧＨＱが日本に残した大きな残骸がある。
１）東京国際軍事裁判判決に基づいた東京裁判史観（マッカーサー史観）
アメリカは、大東亜戦争の戦勝国だが、アメリカ主導で開廷された東京国際軍事裁判は国際法違反である。
大東亜戦争はイギリスのチャーチル（人種差別主義者）がアメリカのルーズベルト（人種差別主義者）に嗾けた事が発端とされている。
チャーチルは、第一次世界大戦後、活躍し称賛を浴びるアジアの有色人種で唯一の独立国・海洋国家・大日本帝国が、台頭を続け、国際連盟で人種差別撤廃を発議、白人の世界支配に楯突く憎き宿敵と脅威を感じ始めたのである。
アメリカは国際法に無かった戦争犯罪を事後法を作り嘘を用いて断罪したのである。
大東亜戦争は侵略戦争であり大日本帝国に戦争犯罪を問い、裁かれた多くの戦犯は、アメリカが嘘を用いて犯罪を捏造し大日本帝国の指導者、皇軍の誇り高き指導者を断罪したのである。
これを根拠にＧＨＱは日本の指導者に自虐史観を強制したのである。
２）日本に多くのコミンテルンを温存した。
日本は戦前、戦中、戦後一貫してコミンテルンが密かに潜んでいる。
コミンテルンは正体を決して明かさず、政治家、メディア、労組、企業等に隠れ潜み、日本転覆の機会を窺っているのであ。
私は小学校時代、日教組の先生が担任だったが、学校で毎日、掲揚台に日の丸が掲げられ、二宮尊徳が薪を背負い読書する像も立派な土台の上に建立されていた。
君が代を拒否する先生もおらず普通に授業を受けた。
時には日教組の大会に行くと自習時間が儲けられたが、生徒は単純に喜び、決まって手で打つ朝鮮野球を楽しんだ。
大分県は今、県教組が日教組の強い影響下にあり、何も分からない学生を韓国に連れて行くと言う愚行をネットで知り、大分の教育界が荒んでいる事をしり驚いている。
３）日本教職員組合連合会の創設
ＧＨＱに呼応した旧文部省は、教科書検定制度を導入、国の根幹である教育の場に敵国が主張する嘘を歴史教科書に積極的に取り入れ掲載し、生徒に嘘を学ばせた。
教科書は、出版各社が自ら嘘を記載するはずが無く、政府中枢（政治家、官僚）から指示があったと考えられる。
我々が子供の頃、先生は父兄は勿論、生徒からも尊敬されており、まさか先生が嘘を教え、教科書に嘘が記載されているなど思いもよらぬ時代であった。
日本は戦後７０年を迎える今尚、天皇陛下を認めず、国旗、国歌を蔑ろにする共産主義者による醜い日教組教育が進められ、嘘が教え込まれ、生徒達に自虐史観が植え付けられているのである。
※私が抱いた労働組合への不信感を長く抱き続けていた。
サリリーマン当時、組合の委員長が職場に来てオルグがあった。
オルグも終盤になり質問の時間が設けられた。
誰も何も質問をしない。
執行委員長は任期を終えると皆、支店長に出世するレールが敷かれていた。
そこで私は 「労働組合は経営側と相反する立場だが、何故栄転が繰り返えすのか？」 と真面目に素朴な質問をした。
すると委員長はムッと顔を歪めた。
上司から止めろと指示あり、この質問は委員長からスルーされた。
後で上司から呼ばれ、考えて質問しろよ！と諌められたが理由が分からなかった。
上司は答えを持っていたのだろうが、答えてはくれなかった。
以来、労働組合と執行役員への不信感を抱き続けた。
世の中、全て利権で動いている事に気付いたのはネット検索を始めてからの事である。
そこで浮上するのが中華民国、アメリカの日本人洗脳工作である。
カイロ会談、ヤルタ会談に於いて、アメリカ、イギリスが主導し、別々に中華民国、ソ連を加えた三首脳会談、大東亜戦争半ばと佳境に入り行われた二つの会談が有名である。
この二つの会談は大日本帝国へのリンチ（人種差別）が検討され計画された事は明らかである。
蒋介石とは洗脳計画、ソ連とは対日参戦が目論まれたハズである。
表向きは、連合国（国連）の設立について協議された他、ドイツ及び中部・東部ヨーロッパに於ける米ソの利害調整と戦後秩序を規定したとある。（ヤルタ体制＝東西冷戦の切欠）
アメリカは当時、大日本帝国軍の戦闘行為に非の打ちどころが無く、戦勝国が戦争犯罪に問われ兼ねない状況に腐心していたと考えられる。
アメリカの戦争犯罪を隠す為、大日本帝国を貶める方法として日本人捕虜と国民への洗脳を決定しても何ら不思議ではない。
ソ連は日ソ不可侵条約があり、参戦となれば国際条約違反の負い目を負う事になる。
アメリカ、イギリス、ソ連、中華民国は、大日本帝国を貶める方法に戦歴の捏造と捕虜、国民への洗脳を選択したのであろう。
それぞれの会議で一致したと考えるのが妥当である。
顔ぶれを見れば、皆嘘つき、これ位の予想は誰でも付く。
2/3【討論！】『慰安婦』『南京』中国謀略戦の真実[桜H27/3/14
阿羅健一（近現代史研究家） 大高未貴（ジャーナリスト） 上島嘉郎（ジャーナリスト・元産経新聞社「月刊正論」編集長）
西村幸祐（評論家） 藤岡信勝（拓殖大学客員教授） 水間政憲（ジャーナリスト） 鳴霞（月刊「中国」編集長）
司会：水島総
※2/3【討論！】の冒頭で洗脳が語られている。
日本の左翼は嘘つき、日本人は史実を追求する人々を信じようではないか。
| 年代 | 事案 | 内容 |
| １９４５・８・１５ | ポツダム宣言受諾 | 大東亜戦争の名称は暫く使用された ※日本の不幸の始まりである |
| １９４５・９・１０ | ニュース頒布に付いての覚書 | ９・９ 「プレスコード（新聞規約）」が発出され、マスコミに対するＧＨＱの規制が強化された 「プレスコートに基づく検閲の要領に関する細則」を発し、新聞、雑誌がＧＨＱの検閲を受ける事になった 「大東亜戦争」「大東亜共栄圏」「八紘一宇」「英霊」の如き戦時用語の使用を避けるよう指令した |
| １９４５・１１・２４ | 大東亜戦争調査会官制 | 幣原喜重郎内閣が 「大東亜戦争調査会官制」 を公布した |
| １９４５・１２・１５ | 神道指令・ＧＨＱの焚書 | ＧＨＱは日本政府に対する覚書「国家神道、神社道に封する政府の保証、支援、保全、監督並びに弘布の廃止に関する件」、所謂、神道指令を発した この中で「大東亜戦争」「八紘一宇」等の国家神道、軍国主義に緊密に関連する言葉の使用を公文書に於いて禁止された これにより、大東亜戦争調査会などは「戦争調査会」と改称され、関連法令にある「大東亜戦争」の語句が全て「戦争」に置き換えられた |
| １９４５・１２・７ | 朝日新聞転向 | 朝日新聞は「太平洋戦争」を初めて使用 |
| １９４５・１２・８ | 日本メディアが一斉に転向 | 開戦４周年には新聞各紙がＧＨＱ民間情報教育局（ＣＩＥ）作成の「太平洋戦争史-真実無き軍国日本の崩壊」の掲載を開始 満州事変から太平洋戦争までを連続したものとみなし、日本の侵略と残虐行為を詳細に叙述 一方で米軍の役割を強調、東京裁判の「一部軍国主義者による共同謀議」と言う見方と一致させた |
| １９４６・３ | 宣伝用刊行物の没収・覚書 | マッカーサー指令 ＧＨＱは日本政府（文部省）に宣伝用刊行物の没収・覚書を贈った事に始まる 書物の没収は全国規模で実施された 書店、出版社、政府ルートを通じ、国民に知られ無い様に秘密裏に行われた 溝口郁夫「没収指定図書総目録」によると、出版物が多く廃棄処分された上位三社、 一位朝日新聞（１４０点）、二位大日本雄弁会（８３点）、三位毎日新聞（８１点）である |
| １９４６・３ | １０万部完売 | GHQ民間情報教育局 『太平洋戦争史 奉天事件から無条件降伏まで』 （高山書院）として刊行、10万部が完売、GHQ指導で学校教育でも奨励された ＮＨＫは「眞相はかうだ（こうだ）」のラジオ放送を開始した |
アメリカは、大日本帝国と第東亜戦争を戦い戦争犯罪を犯しながら勝利したが、大日本帝国の戦歴に嘘を持ち込み汚し貶め、己の戦争犯罪を嘘で覆い隠し、勝利を正当化した愚かさを曝す結果となっている。
ＧＨＱの占領政策から見えて来るものは、正義の欠片も無いアメリカと、卑劣で卑怯なアメリカの姿を曝している。
終戦７０年を迎える今、アメリカが未だに日本に嘘の歴史認識を問う姿こそアメリカの愚かさの証明であろう。
史実は正直である。
日本人は、アメリカ人やシナ人、朝鮮人は決して己を振り返らず、己の主張を嘘で押し通すだけの愚かな民族と諦めるしかないのか？ 世界で最も優秀な日本人よ、今後どう改めて行くのだろうか？
焚書は書物の償却であり、支配者や政府による組織的で大規模なものを指す。
言論統制、検閲、禁書、思想、学問、宗教等を排斥したのである。
書物の他、レコード、写真、磁気テープ、ディスクメディアなどの情報格納メディアも対象に含まれる。
ＧＨＱ焚書図書開封
「ＧＨＱ焚書図書開封」は、当面、毎週水曜日に第一回から公開させていただきます。
占領下、大東亜戦争を戦った日本人の物語を断ち切るかのように、「７千百冊以上の戦前・戦中の書物がＧＨＱによって没収」 された。
理不尽な"焚書に遭ったそれらの図書を"開封"し、当時の日本の実相を読み解いていきます。
第１回：占領直後の日本人の平静さの底にあった不服従に彼らは恐怖を感じていた。
出演：西尾幹二
平成19年2月1日 初回放送
こうもあっさり、日本人が転向する浅ましさに開いた口が閉まらず唖然とするのだが・・・
今考えれば、日本人には命より大切のものがあるだろうと、思うのは私だけでは無かろう。
蒋介石は戦後、大日本帝国軍人の洗脳を実行し高い成果を得た。
マッカーサーは蒋介石から洗脳に関する報告を受け、ＧＨＱは本格的に洗脳政策を導入し実行した。
日本人はＧＨＱから洗脳が行われて以来、戦後７０年になる今日でも洗脳が解けていないのか？ 洗脳が利権化したのが敗戦利得者である。
敗戦利得者の筆頭は何と言ってもは朝鮮半島の朝鮮人と在日朝鮮人である。
日本人＝政党・政治家、官僚組織、教育関係者（日教組、大学教授、教育出版を含むあらゆる関係者）、日本メディア（反日メディア）、文化人（反日）、反日芸能人、反日企業家（日本経団連）、反日人権市民団体だが、今や利権化しているのである。
1/3【討論！】反日か！？日本外務省大討論[桜H26/12/6]
2/3【討論！】反日か！？日本外務省大討論[桜H26/12/6]
3/3【討論！】反日か！？日本外務省大討論[桜H26/12/6]
杉原誠四郎（新しい歴史教科書をつくる会会長） 鈴木邦子（外交・安全保障研究家）
馬渕睦夫（元駐ウクライナ兼モルドバ大使）
美根慶樹（元日朝国交正常化交渉日本政府代表・平和外交研究所代表）
西岡力（「救う会」全国協議会会長・東京基督教大学教授） 山口洋一（元駐ミャンマー大使）
渡邉哲也（経済評論家） 司会：水島総
※杉原誠四朗氏は戦後直前、直後の外務省について 「外務省のミス・戦線布告が遅れた原因・トルーマン大統領・戦前、致命的なミスを犯した外務省職員が戦後、外務次官の要職に就いた・真珠湾攻撃は外務省のミスが原因・軍の暴走の嘘等」 を語っている。（冒頭７分から）
元外務省職員の平和外交研究所代表・美根慶樹は、国連が認定している間違った性奴隷を日本外務省が訂正交渉しない方が国益に敵うと馬鹿な発言をしている。
こんなアホが外務省にいるのであれば、日本の国益に敵う仕事をするハズが無い。（２/３-２５分頃）
1/3【緊急特番】朝日新聞の新たな捏造報道[桜H26/11/8]
2/3【緊急特番】朝日新聞の新たな捏造報道[桜H26/11/8]
3/3【緊急特番】朝日新聞の新たな捏造報道[桜H26/11/8]
慰安婦問題をめぐる捏造報道につき、朝日新聞が「誤報」であったと自ら認めたことで、日本を溶解させてきた東京裁判史観の瓦解に向け、今まさに重要な転換点を迎えている。
日本人が長らく喪失してきた誇りを取り戻すために、これから我々はいかに朝日新聞を追撃していくべきなのか？ 「慰安婦問題」以外に朝日新聞が犯した数々の捏造報道を改めて検証しながら、考えていきます。
出演
大高未貴（ジャーナリスト） 水間政憲（ジャーナリスト）
藤岡信勝（新しい歴史教科書をつくる会理事・拓殖大学客員教授） 水島 総（日本文化チャンネル桜代表）